企業立病院で働くということ

民間企業が運営する病院

企業立病院は、民間企業が運営する医療機関であり、
そこで働くということはその企業の会社員扱いとして働くということになります。

附属病院を独自に運営しようというクラスの企業に限られますから、やはりどこも日本有数の企業、
一流企業であることに間違いはありません。

そうした企業の会社員、医療という特殊な部門を受け持つ専門職の技術者として働くことは、
自身が受ける福利厚生等の待遇も安定しており、魅力のあるものといえるでしょう。

健康管理を総合的に任されていますから、総合病院としてさまざまな症例に触れる機会も多く、
専門スキルを向上させることもしやすい環境です。

大企業の医療機関として、比較的大規模な病院となっていますから、機器設備に関しても
最新のものが取り入れられているケースも多く、最先端の治療を取り扱うことが可能でしょう。

おもに、その会社の役員や従業員、その家族などを診療するとして設けられた病院ですが、
JRや電力会社、日本郵政、NTTなどといえば、何万人もの従業員を抱えているほか、
その従業員が取り扱うサービスも、日本の社会生活を支えるに欠かせない大きなものですから、
それらに携わる人々の基礎的な健康を管理する、根本的な面でサポートを行うという点で、
こうした企業立病院で働くことは、他の病院とは違ったかたちによる社会的貢献度が非常に高く、
多様である特徴があるといえるでしょう。

地域医療を支えている場合も多い

もちろん、現在では多くの企業立病院が一般外来の患者さんにも門戸を開いているので、
その地域の住民の健康を支える意義も大いにあります。

急性期の診療を重点的に扱うケースも多く、地域の人々の命を救う場に立つことも多いでしょう。
そのエリアの地域医療を支える中核となっている企業立病院も多いので、
そうした面のやりがいも大きな環境です。

スペシャリストの集団

また、さまざまな大学と緊密な協力体制を築いている病院も多く、それぞれの診療科には
各分野のスペシャリストが集まっているので、まわりのスタッフも非常に優秀であるケースが
多いといわれます。

大学病院で働くように、医局や学閥にとらわれることなく、自分の技術を発揮し、
働くことができる点も魅力と感じられる方も多いでしょう。

こうした環境でこそ、やる気と熱意をもって働けるという医師の方の声も聞かれます。
企業立病院の数は、1990年から2000年の10年間で全体の20%を超える企業立病院が廃止されるなど、
長引く不況を受けて、著しい減少傾向をたどっています。

本来の企業の事業に経営体制を一本化し、できるだけ無駄を省く、体制をスリム化することが、
社会の流れとなっているなかで、この傾向は必然といえるでしょう。

病院としても、経営という意識が薄く、赤字化しているケースが多いことも指摘されてきました。
しかし、事業上必要不可欠なケースもありますし、福利厚生の充実は企業として重要な要素です。

地域への社会還元の意義も考えると、大企業の企業立病院は今後も存続するでしょう。
教育体制や福利厚生面で安定した企業立病院で、勤務医として働くことは、
一定の魅力のある選択肢であるはずです。

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